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ドイツ人の購買意欲が高まる

    GfK市場研究所が発表した消費環境調査結果によると、ドイツの消費者は2006年をこれまでになく楽観的に見ており、景気回復に大きな期待をかけている。特に、比較的高価な耐久消費財（テレビ、家電品など）に対する消費者の購買意欲と消費性向が4年ぶりに再びプラスに転じた（10,2ポイント上昇して2,1ポイント）。GfKの専門家は、消費判断指数が今年12月の3,4ポイントから来年1月は3,8ポイントに上昇すると予測している。

 専門家によると、エネルギー価格の急騰と総選挙前倒しによる政治空白という厳しい1年が終わり、大連立政権が成立して、その政策から将来の負担増と負担減が明確になったために、消費者は購買計画を立てられるようになった。その結果、来年の個人消費が上昇するチャンスが高まったという。

 「まだ、消費停滞の終わりとは言えない」としながらも、2006年の消費成長率を0,5％と予想している。2005年はゼロ成長かマイナス成長が見込まれている。但し、消費者の所得見通しは依然として控え目である。

 経済専門家は、消費環境が顕著に明るくなったことに驚きを示している。2006年度個人消費上昇予測の要因としては、2007年の付加価値税引き上げと2006年のサッカーワールドカップを指摘している。また、雇用市場の改善と経済成長予測の上方修正もプラス要因になっている。問題は、2006年の上昇傾向が安定化するかどうかにあるという。

 GfK市場研究所によると、今年のクリスマス商戦の売上は昨年を上回った模様である。

（2005年12月30日）

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